2016年03月06日

超・技術革命で世界最強となる日本




国の経済力とは国民の需要にどれだけ国内産業が応えられるかということだという説明から始まり、供給過剰がデフレ、供給不足がインフレへと繋がるといふ。需要に応えるためには技術の進歩が必要であるが、近年のアメリカ型の資本主義では株の売買での利益や配当金目当ての株主が多く企業も短期利益を求められるから技術開発が疎かになる可能性があるという点について警鐘を鳴らしている。

これまでの日本の技術開発への投資額はかなり多いものであるが、それに占める政府の出資額が少ない(他先進国比)。これは事業仕分けでも見られましたが、科学やらの専門知識のない人間が科学技術の予算を削るという国民の人気稼ぎの茶番ともいうべき安易な方針を政府がとっていること。教育もそうだと思います。研究、教育への投資を怠るということは目先の利益を求めて将来につけを残すということになります。

技術投資はやったら必ず成果が出るというものではないが、投資額以上の、数百倍とかにもなる成果が出ることもある。ギャンブル的な面があるわけだが、失敗したとしてもそこにはノウハウやら技術やらの何らかの蓄積はあるわけです。
日本は技術大国として技術力でここまで上り詰めました。資源がない国なので今後も技術力を向上させていかないといけないのであります。さらにはサービス、芸術なども貴重な財産となってくるでしょう。
posted by 大前伍長 at 00:30 | ハノイ 🌁 | Comment(0) | TrackBack(0) | 読書 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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